オール電化のデメリットとは?失敗しないためのメリットと地域別ポイントを解説

「オール電化が気になるけれど、何かデメリットがありそうで不安…」

「日本は寒い地域と暖かい地域があるけれど、どちらでも問題はないのかな?」

「後悔しないために、オール電化のデメリットも詳しく知りたい!」

電気をメインエネルギーとして使うオール電化住宅は、エコでクリーンな印象から人気の高い住宅です。一方で、ガスと比べると生活が大きく変わるため、何かデメリットはないのかと気になる方もいるでしょう。

今回は、オール電化住宅の特徴やメリットを整理しながら、気になるデメリットについて詳しく解説します。オール電化住宅を検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

オール電化とはどのような住宅?

オール電化住宅とは、住まいの熱源を電力に統一した住宅のことです。ガスと電気、それぞれで支払っていた光熱費が電気のみになるので管理しやすく、節約効果も期待できると人気があります。

一方、はじめてIHクッキングヒーターやエコキュートを導入する場合、使い方に戸惑うこともあります。後悔しないためにも、オール電化住宅とガスを使用する住宅のうち、どちらが自分たちの暮らしに合っているのか、メリットとデメリットを把握した上で検討しましょう。

オール電化の主なメリット

オール電化住宅について詳しく知るために、まずは3つのメリットから見ていきましょう。

光熱費を一本化できる

電気をメインエネルギーとするオール電化住宅は、ガスを使用せず、光熱費を電気代のみに集約できます。ガスは使用量に応じた料金に追加して、月々の基本料金を支払いますが、オール電化住宅はガスを使用しないので、基本料金の分を節約可能です。

さらに、月々の光熱費を把握しやすくなるのも魅力的。家計管理がしやすくなり、全体の収支バランスも考えやすくなるでしょう。

災害時の復旧が比較的早い

ガスや水道といった他のインフラと比べて、電気は災害時の復旧が早いことでも知られています。内閣府が作成した資料(※)によると、阪神・淡路大震災での電気・ガス・水道の復旧までにかかった日数は、以下の通りです。

<阪神・淡路大震災で95%回復までにかかった日数>

電気6日
ガス85日
水道42日

参考|内閣府(防災担当)「首都直下地震に係る被害想定手法について」

ガスや水道が、復旧に1ヶ月以上かかったのに対し、電気はわずか6日で全体の95%が復旧しました。ただし、このデータは被災後の聞き取り調査に基づいたもので、都市ガスやプロパンガスなど、地域ごとに状況が異なる場合があります。

今後、発生が予測される首都直下型地震でも、復旧目標日数は電気が最も短い6日と算定されています。ガスの復旧目標日数はおよそ55日、水道の復旧目標日数は30日ですので、災害時の電気の復旧の速さが伺えるでしょう。

火を使わないので安心・安全

オール電化住宅はガスコンロを使用せず、IHクッキングヒーターで調理します。火事の原因として多い調理中の出火リスクを抑えられるため、高齢の方にも安心です。火を使わないオール電化住宅なら、火事のリスクも低く、安心して暮らせるでしょう。

オール電化のデメリット

メリットに続いて、気になるオール電化住宅の3つのデメリットを紹介します。自分たちの暮らしにオール電化住宅が最適か検討するために、しっかりと把握しておきましょう。

設置コストがかかりやすい

ガス併用住宅をオール電化住宅にする場合は、IHクッキングヒーターやエコキュートを導入します。あくまで一例ですが、ベーシックタイプのIHクッキングヒーターとエコキュート(フルオート370L)を導入する場合、本体と工事費を含めた費用の目安はおよそ60万〜100万円です。

機種によって多少変わりますが、オール電化住宅は導入コストが高くなりやすい点に注意しましょう。なお、こちらの金額はあくまで目安ですので、参考としてお考えください。

停電時に使えない

オール電化住宅の場合、停電時は給湯や調理といったすべての機能が使えなくなります。万が一の事態に備え、太陽光発電システムや蓄電池の導入も検討するとよいでしょう。

電力プランの検討が必要

オール電化住宅で節約効果を得るためには、適切な電力プランを選ぶことが重要です。エコキュートは沸き上げ時間を設定できるため、オール電化住宅向けの電力プランに加入すれば、深夜帯の料金でお得に給湯できます。オール電化住宅に住む場合は、プランの見直しや切り替えを必ず行いましょう。

「オール電化はやめとけ」といわれるのはなぜ?

節約効果が期待でき、エコでクリーンな印象もあるオール電化住宅ですが、中には「やめとけ」という意見も聞かれます。オール電化住宅がやめとけといわれるのは、事前に十分な検討がされておらず、「こんなはずではなかった」と感じる人も多いためです。

オール電化住宅で快適に暮らせるかどうかは、自分たちの生活スタイルに合っているかどうかで決まります。デメリットも把握した上で、自分たちの暮らしへのフィット感を重視して導入を決めましょう。

太陽光発電とオール電化を併用するメリット・デメリット

オール電化住宅は、太陽光発電の設置でさらに効果を実感できますが、太陽光発電はコストがかかるため、慎重な判断が必要です。太陽光発電とオール電化住宅を併用するメリットとデメリットを、改めて整理してみましょう。

メリット

太陽光発電とオール電化住宅を併用すると、次の3つのメリットが得られます。

  • 昼間の電気代を削減できる
  • 売電収入が期待できる
  • 停電時にも電気が使える

太陽光発電があれば、発電した電力を自家消費できるため、電力会社から買う電気の量が少なくなって電気代を抑えられます。また、発電した電力は売却もできるため、売電収入が期待できるのも大きな魅力です。

さらに太陽が出ている日中であれば、停電が発生しても自家発電した電力を利用できます。万が一のときの備えとしても、太陽光発電とオール電化住宅の併用はおすすめです。

デメリット

太陽光発電とオール電化住宅の併用は、メリットだけでなくデメリットもあります。主なデメリットは、次の3つです。

  • 初期費用が高い
  • 定期的なメンテナンスが必要
  • 天候や設置環境に発電量が左右される

太陽光発電は、住まいの中でも特に初期費用が高くなりやすい設備です。搭載するソーラーパネルの容量によって設置コストは変わりますが、5kWの場合で本体代と工事費を含めた初期費用の相場は、およそ150万円です。

さらに定期的なメンテナンスも必要で、戸建て住宅の場合、4年に1回以上の定期点検が推奨されています。天候や設置場所の環境でも発電量が左右されるため、設置場所は慎重に検討しましょう。

地域によって異なるオール電化のデメリット

天候に左右されやすいオール電化住宅は、住んでいる地域によっても注意すべきデメリットが変わってきます。比較対象として、北海道と沖縄の2つの地域を見てみましょう。

北海道の場合

冬に気温が大きく下がる北海道では、暖房需要が大きいため、電気代が高くなりやすいです。また、停電時に暖房が止まってしまうと、最悪の場合、命にも関わります。オール電化住宅を検討する際は、万が一の事態に備え、蓄電池などの導入も検討しましょう。

沖縄の場合

沖縄は温暖な気候で暖房需要がほぼなく、年間を通して日射量が多いため、太陽光発電との相性がよい地域といえます。ただし、台風が多く通過するため、停電に備えた対応や、メンテナンスコストが高くなりやすい点に注意が必要です。

オール電化に向いている地域やライフスタイルの特徴

オール電化住宅は、すべてのご家庭にとって万能というわけではありません。導入にメリットを感じるケースもあれば、デメリットの方が目につく場合もあるでしょう。オール電化住宅が特に向いている地域や、ライフスタイルの特徴を紹介します。

年間の寒暖差が少ない

冬場の暖房需要が多い地域の場合、電力だけでまかなうと光熱費がかさむ傾向があるため、注意が必要です。九州や四国地方のように、比較的温暖で寒暖差が少ない地域では、電気代が急増するリスクも少ないため、オール電化住宅で快適に過ごせるでしょう。

日中は外出し夜間の電力利用が多い

オール電化住宅は、エコキュートなどで夜間に電力を集中して使うため、多くが深夜に電気代がお得になるプランを選択します。共働きで日中は不在がちで、夜間の在宅時間が長いご家庭は、オール電化住宅のメリットをより実感できるでしょう。

光熱費の管理をラクにしたい

ガスと電気を別々で契約すると、請求書の管理や支払い手続きが煩雑になりやすいですが、オール電化住宅なら、光熱費を電気料金に一本化できます。月々の光熱費が一目でわかるようになるので、家計も管理しやすく、ラクに管理したい方におすすめです。

オール電化にするか迷ったら…導入前に専門店に相談を

オール電化住宅を検討する際は、設置費用だけでなく、電気代のおよその見積もりやメンテナンスの頻度など、今後の生活全体にどのような影響があるかも確認しましょう。導入を考えたら、リフォーム会社やエコキュート取扱店などの専門家への相談をおすすめします。

九州を中心に山口県・広島県・島根県で展開するファーストコールは、エコキュートの修理から取り付けまで行う専門業者です。地域密着型の強みを活かし、お客様のライフスタイルに合わせた設置方法や機種をご提案します。オール電化住宅が気になる方は、ぜひファーストコールへお気軽にお問い合わせください。

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